返済シミュレーション
物件価格と金利を入れると、毎月いくら払うのか、購入時に現金がいくら要るのか、35年で総額いくらになるのかを一度に出します。
条件を入力する
あなたの条件
月々の上限と使える現金、住戸とローンの条件を保存すると、どのマンションの試算でも同じ条件で「計算上の購入価格」と「残債を返せる売却価格」が出ます。
条件は未設定です
月々の上限と使える現金
ローン返済・管理費・修繕積立金・（必須なら）駐車場・地代の合計です。光熱費・食費は含めません。
頭金・諸費用・引越し費用を含みます。生活予備費は含めません。0円も入力できます。
住戸の条件
ローンの条件
参考値を使う前は、衝突の照合には使いません（参考条件として計算だけします）。
移動の条件
目的地を追加（2件まで）
職場や学校の最寄駅。駅名はこのブラウザにだけ保存します。「この条件を共有」を自分で選んだときだけ、共有用の URL に入ります。
所要時間は乗換案内の実測ではなく概算です。
駐車場
このブラウザだけに保存します。シークレットモードや別の端末では残りません。試算の共有リンクや保存には含めません。「この条件を共有」を自分で選んだときだけ、共有用の URL に入ります。
入力した月額上限に収まる計算上の購入価格
「あなたの条件」に月々の総住居費上限を入れて保存すると出ます。
物件の本体価格を万円で入力します。諸費用は別に計算します。
契約時に現金で払う頭金です。価格の 10% が自動で入ります。
参考: 3.29%（2026年8月・独立行政法人住宅金融支援機構）。変動型は金融機関により異なります。
何年かけて返すかです。完済時の年齢は結果に出ます。
任意の項目
年収と年齢は空欄のままでも、毎月の支払い・購入時に必要な現金・総支払額・住宅ローン減税は出ます。
税込みの年収（額面）です。空欄でも月額と総支払は出ます。
借入時点の年齢です。空欄なら完済時年齢と借入額の逆算は出ません。
入力した条件はすべてご自身で入力・変更したものです。表示される金額は概算です。
条件を深める
開かなくても結果は出ます。マンションのデータが入っている項目にはバッジが付きます。
あなた既定値のまま
購入後の家計の推移と、退職予定の年齢にローンがどれだけ残るかの計算に使います。
配偶者の有無です。世帯の収支の計算に使います。
同居する家族の人数です。
退職を予定している年齢です。
頭金と諸費用に充てられる預貯金です。
毎月積み立てている額です。
物件既定値のまま
専有面積は管理費・修繕積立金と固定資産税に効きます。築年数と構造は建物の耐用年数に効きます。
新築は分譲時の価格、中古は不動産情報サイトなどで見た売出価格をご自身で入力してください。
物件概要に載っている専有面積（壁芯）です。
竣工年から数えた年数です。
建物の主要構造です。耐用年数の計算に効きます。
価格のうち建物が占める割合です。残りは土地。
ローン既定値のまま
返済方式・ボーナス返済・融資手数料の型・ペアローンを、金融機関の条件に合わせます。
元利均等は返済額が一定、元金均等は返済額が徐々に下がります。
ボーナス月に上乗せして返す割合です。使わないなら 0。
融資手数料の型です。金融機関の条件に合わせて選びます。
夫婦などが別々に借りて互いに連帯保証する借り方です。
諸費用既定値のまま
購入時に一度だけかかるお金です。仲介手数料・修繕積立基金・リフォーム・引越しを入れます。
売主から直接買うか、仲介会社を通すかです。
仲介手数料の料率です。法律上の上限は価格の 3% ＋ 6万円（税別）です。
新築の引渡時に一度だけ払います。中古では通常かかりません。
入居前のリフォーム・リノベーション費用です。
引越し費用と家具・家電の購入費です。
維持費既定値のまま
毎月・毎年かかり続けるお金です。修繕積立金は長期修繕計画で段階的に上がることがあります。
月々の管理費です。マンションのデータがあれば目安が入ります。
月々の修繕積立金です。見直しで上がることがあります。
駐車場の月額使用料です。使わないなら 0。
評価額から見積もるか、通知書の年額を入れるかを選びます。
建物の評価額が1年に下がる割合です。0 なら変わらないものとします。
修繕積立金の段階的な引き上げを織り込みます。
住宅ローン減税既定値のまま
入居する年度の制度が適用されます。借入限度額は住宅の省エネ区分と世帯の区分で変わります。
住宅ローン減税を使うかどうかです。所得や床面積などの要件は税務署で確認してください。
住宅の省エネ区分です。借入限度額が変わります。
中古で減税を使うときに必要になることがある証明書です。
世帯の区分です。借入限度額の上乗せに関わります。
19歳未満の子がいる世帯、または夫婦のどちらかが40歳未満の世帯を指します。
入居する予定の年月です。減税は入居した年度の制度で決まります。
売ったらどうなる既定値のまま
将来売ったときの手取りと実質損益を見ます。売却価格は入力した条件から機械的に計算した目安です。
購入から何年後に売る場合を見るかです。5年以内は税率が上がります。
売却時にかかる仲介手数料・印紙代などの割合です。
売却価格を年あたりの変化率で見るか、築年数で見るかです。
価格が1年に変わる割合です。0 なら購入時と同じ価格。
賃貸と比べる家賃は未入力（比較は出ません）
いまの家賃を入れると、賃貸を続けた場合の支払い累計と購入した場合の累計をローンの返済期間まで並べます。礼金・敷金・引越しなどの入居時費用も比較に入ります。
いまの、または検討中の家賃（管理費込み）です。
家賃が1年に変わる割合です。0 なら変わらないものとします。
更新料が家賃の何か月分かです。かからないなら 0。
契約を更新する間隔です。2年ごとが多く見られます。
入居時に払う礼金です。かからないなら 0。
入居時に預ける敷金です。退去時の返還は見込みません。
賃貸の仲介会社に払う手数料です。1か月分が多く見られます。
賃貸に入居するときの引越し費用です。
賃貸の火災保険料の年額です。毎年の支払いに足します。
試算の結果
- 月々の支払い合計
- —物件価格を入れると出ます
- 購入時に必要な現金
- —物件価格を入れると出ます
- 返済の総額
- —物件価格を入れると出ます
- 住宅ローン減税
- —物件価格を入れると出ます
- 完済時の年齢
- —物件価格を入れると出ます
- 返済比率25%での借入額
- —物件価格を入れると出ます
物件価格を入れると内訳が出ます。
この試算について
- SUMIKA は宅地建物取引業者ではなく、物件の売買・仲介・住宅ローンの媒介を行っていません。
- この試算は一般的な計算式による概算で、金融機関の審査結果でも、税額の確定でもありません。実際の借入可否・適用金利・税額は金融機関と税務署にご確認ください。
- 価格がまだ入力されていないため、物件価格に関わる項目は計算していません。
- 税制・料率は 2026年8月時点の内容にもとづいています。適用される制度は入居する年度によって変わります。前提の一覧は「試算の前提と免責」でご確認いただけます。
- 「周辺の同齢中古との比較」は、周辺の成約価格情報の帯を現在の水準として当てはめた試算で、将来価格の予測ではありません。出典: 国土交通省 不動産情報ライブラリ（https://www.reinfolib.mlit.go.jp/）のダウンロードデータを SUMIKA が集計・加工（PDL1.0）。提供情報の最新性、正確性、完全性等が保証されたものではありません。
月々の支払い合計
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